子どもが小さいうちは、教育費はまだ先の話に感じます。
でも、習い事を始めると月謝や道具代が出てくる。小学校、中学校、高校と進むほど、進路によって金額差も大きくなる。住宅ローンや日々の生活費もある中で、何から準備するべきか迷いやすいです。
教育費は「総額でいくら必要か」だけを見ると不安になります。私は、全額を今すぐ用意しようとするより、いつ・何に・どのくらい使う可能性があるかを家族で共有するところから始める方が現実的だと思っています。
公立と私立では年間の学習費に大きな差がある
文部科学省の令和5年度「子供の学習費調査」では、子ども1人あたりの年間学習費は、公立小学校で約36.7万円、私立小学校で約174.2万円でした。中学校は公立で約54.2万円、私立で約156.0万円です。
この差には、学校教育費だけでなく、給食費、学校外活動費、学習塾なども含まれます。つまり「公立なら教育費はほとんどかからない」という話ではありません。
ただし、これは全国の平均です。住んでいる地域、塾、部活、習い事、受験、本人の希望によって、家庭ごとの差はさらに大きくなります。数字は目安として受け取り、我が家の進路を決めつけないことが大事です。
教育費は学校だけでは終わらない
教育費を考えるとき、授業料だけに目が行きがちです。しかし実際には、習い事、塾、教材、パソコン、通学、受験、部活動、遠征など、細かい支出が積み上がります。
わが家でも、5歳で初めての習い事としてプールを始めました。まだ大きな教育費とは言えませんが、月謝だけでなく、送迎の時間、道具、家族の予定まで含めて考える必要があります。習い事を選ぶときに考えたことは、5歳で初めての習い事にプールを選んだ話に書きました。
教育費は、子どものためだからこそ削りにくい支出です。だからこそ、家計が苦しくなってから毎回判断するより、あらかじめ優先順位を決めておくと気持ちが楽になります。
最初に決めたいのは「どこまで親が準備するか」
教育費の正解は、全額を親が出すことではありません。大学費用をどこまで準備するのか、私立を希望した場合はどうするのか、留学や一人暮らしはどう考えるのか。夫婦でざっくり話しておくだけでも、貯め方が変わります。
- 高校卒業までの教育費は家計から出すのか
- 大学費用はどこまで親が準備するのか
- 習い事は何を優先し、家計に上限を設けるか
この答えは、今すぐ厳密に決めなくても大丈夫です。ただ、教育費用の口座を分ける、毎月少額でも積み立てる、年に一度だけ方針を話す。この程度の準備でも、漠然とした不安は減らせます。
投資だけに頼らず、使う時期で分ける
教育費を新NISAで準備したいと考える人も多いです。長期で使わないお金なら、投資を選択肢に入れる考え方はあります。
一方で、数年後に使う予定があるお金まで投資へ寄せると、相場が下がったときに取り崩しの判断が難しくなります。私は、近い時期に使う教育費は現金で、まだ時間がある部分は長期投資も選択肢として、分けて考える方が安心だと思っています。
子育て家庭の固定費を整えると、教育費の積立余力も作りやすくなります。先に見直す順番は、固定費のチェックリストも参考になります。
教育費は、平均額を見て焦るより、我が家でいつ何に使うかを分けて準備する方が続きます。習い事も進路も、家計の余白と一緒に考えたいです。
まとめ：教育費は早く決めるより、早く話しておく
公立と私立で教育費には大きな差があります。ただ、平均額はあくまで地図です。子どもの希望や家庭の価値観まで決めてくれるものではありません。
まずは習い事を含めた今の支出を見て、親がどこまで準備するかを話す。教育費用のお金を家計と分けておく。その小さな準備が、将来の選択肢を残すことにつながると思います。
